韓国の基本は反日

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さて、すでにご存知の方も多いかと思いますが
日本のマスゴミは韓国の常識は
日本の非常識であること報じないために
知らない人に是非とも見て貰うべきだと思って記事にしました。

東日本大震災から一年にあたる3月11日に
韓国人が
「日本人の皆さん、地震で死んでください」
とメッセージを発信する内容の動画がアップされました。


ハーイ　日本人たちよ、こんばんは。
あなたは既に、被爆されているんですか？　え～ ホントに怖いねえ。
もうすぐ東京にも 大地震が発生して、もう死んでしまうのですか？
あー それだと良かったです。
私は人を殺すことを想像し、頻繁にすれば その存在が日本人でした。
私は実際に日本人を殺すことはないと思った。自分で自滅してくれるんだな、
この民族は。あー気持ちいい。
それではこれから日本の復興をずっと見守りながら、楽しんでまいります。
一瞬で死んでください、日本人の皆さん。

尚、赤い文字が多いと目に痛いかもしれませんが、
キムチ色ということで赤にしました。

台湾とえらい違いです。


韓国と言えば
東日本大震災の発生翌日の新聞で
「日本沈没と一面に大きな見出しで記事」にしたり、

わざわざサッカーの試合で
「日本の大地震をお祝います。 」
と掲げてみたり。

「感動的な光景を目にすることができた！」と書いてみたり

日本人とは根本的な部分で全く異なる連中です。


さて、在韓日本大使館が3月11日に
【震災の支援に謝意　在韓日本大使館が韓国紙にメッセージ広告】
　【ソウル＝加藤達也】在韓国日本大使館は９日付の朝鮮日報など韓国主要３紙にメッセージ広告を出し、東日本大震災直後に韓国から受けた支援に対する感謝を表明した。

　広告は朝鮮日報のほか中央日報、東亜日報に１ページの６分の１ほどの大きさで掲載。

　「Ｊａｐａｎ．　Ｔｈａｎｋ　Ｙｏｕ．」の英文のほか韓国語で「（震災後）まず最初に温かい支援の手を差し伸べてくださった韓国の皆様を日本国民は永遠に忘れることができないでしょう」としている。

　また、笑顔が戻った被災地の子供たちの姿や仙台空港（宮城県）、世界遺産の中尊寺（岩手県平泉町）、鶴ケ城（福島県会津若松市）の様子をカラー写真６枚で紹介。「どうか日本を訪ね、活気に満ちる様子を確かめてください」と日本旅行を呼びかけている。

　日本政府は震災に多くの支援をしてくれた国を中心に、現地の日本大使館を通じて地元紙に同様の広告を出す方針。

　地震発生から１カ月に当たる昨年４月１１日付の朝鮮日報にも、日本政府は当時の菅直人首相の署名を入れた広告を出している。
(2012/3/9 産経新聞)

ふざけた内容のお礼メッセージを出しているようです。

なにがふざけた内容かと言うと
「まず最初に温かい支援の手を差し伸べてくださった云々・・・」のところ。

「最初」の定義がなんであるか不明なのでツッコミを入れるのが野暮なのですが
言わずにはいられないので書きます。

昨年の震災発生直後、すぐに台湾の救援隊が成田に到着。
しかし、民主党政府はこれを成田に二日間留め置きにし、
その間に後から来た中国と韓国の救援隊を大臣が自ら出迎える国賓並みの待遇で迎え
これらの後に台湾の救援隊が活動に入る形を作りました。

また、台湾からの支援物資も義援金も突出しており、
（コンテナにとにかく物資を詰め込んで次から次へと送って来たため、
特に台湾からの支援物資については何が何個などと数えていられませんでした。）
逆に韓国は義援金として集まった募金を
竹島の領有活動に転用したりしました。（注）


韓流ブームなんてはやってもいないブームを煽るとか
反日国家の韓国に友好的な感情を持たせようという民主党政府の姿勢とか
実にばからしい話です。

【竹島問題に抗議、韓国が震災募金を中止・返還・用途変更へ】
　　韓国中部の忠清北道槐山郡は6日、竹島（韓国名・独島）は日本の領土と明記された中学校教科書が検定合格したことに抗議し、東日本大震災の被災者を支援するための募金活動を中止したと発表した。竹島問題で震災募金を中断した地方自治体は、同郡が初めて。複数の韓国メディアが伝えた。

　　同郡は郡職員や村役場職員などを対象に3月25日から募金受け付けを開始し、400人あまりから約450万ウォン（約35万円）を集めていた。6日に受け付けを中止し、同日午後には寄付した各職員に全額返還した。

　　郡関係者は、日本の領土権主張を非難し、「日本政府は侵略野心をやめ、韓国国民と歴史に謝罪すべき」と批判した。

　　忠清北道に属する13の自治体のうち、募金活動を行ったのは槐山郡を含む4カ所で、このうち清原郡は「領土問題と地震は別」として予定通り赤十字社に寄付した。残る2カ所は、領土問題がおきる前に寄付した。

　　また、ソウル衿川区では職員を対象に受け付けた震災募金を、領土保護事業への寄付に用途を変えることを決めた。同区は職員にアンケート調査を実施し、募金総額約1200万ウォン（約94万円）のうち7割を領土保護事業に、2割を日本の震災復興支援に、1割を同国の生活困難者に寄付する方針という。

　　メディアは、教科書問題が波紋を広げたことにより地方自治体が募金運動を中止するなど、反日感情が高まっていると伝えた。（編集担当：新川悠）
(2011/4/7　サーチナ)




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