パチ物はやっぱりしょぼい

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なんか五輪組織委員会がベルギーのデザイナーに
佐野研二郎のパクリエンブレムの件で抗議声明出したとかやってますが、
とっとと撤回した方がいいでしょう。

ネットですばらしくよく出来た画像がありますので二つ貼ります。


兄の官僚のコネで同じ大学の講師仲間で仕事を回す。
審査員をやる時は仲間内で賞を回す。

佐野研二郎のパクリデザインなどから
多少は手で描いたと思われるものをこうしてピックアップすると
佐野研二郎の実力がわかると思います。

この佐野デザインのキリンのトートバッグなんてキリンに全く見えない胴体からして
ちょっとひどすぎます。

デザインってものすごく難しくて
特に人が使う物はその用途に合わせて形をデザインしたりするんです。
トートバッグもこれじゃもらっても使いたくないです。

たとえばイラストに文字を入れるとするとこれが思いの外難しくて、
最近はタイトルがやたら長いラノベが多くて
これはデザイナーさんもさすがに困ってるのではないかと思います。
絵と文字のバランスってのはすごく難しいですから。

また、日常的に使う物に関してもデザインってのはすごく難しくて
たとえばラーメンの丼。
やはりラーメンの丼と言えば雷文と言われる四角い渦巻き模様が王道ですが、
中国の周時代の青銅器とかにもあったそうでかなり歴史ある模様です。

逆に言うとそれだけシンプルかつ雰囲気を壊さない安定感のあるデザインなわけです。

ラーメンの丼
つまり食器として考えた場合はデザインはさらに難しくなると思います。
こちらで
http://designcommittee.jp/2014/11/20141120.html
いろんなデザイナーさんがラーメンの丼をデザインしているのが見られます。

佐野研二郎のデザインした丼も見られます。
見て貰うと食欲を刺激するわけでも
なにか特定の料理に合わせられるわけでもなさそうなデザインとなっております。
使う事をイメージしてないんだろうなと。
これが佐野の実力なんだろうと思います。

造形のシンプルなものほど難しいので仕方ないとは思いますが、
これで食べるイメージがブログ主にはわいてきません。

パクリとコネで仲間内で賞を回してやってきても
いざこういうシンプルなものとなると力は出るものです。
先に挙げたキリンなんかもその一つで
シンプルな物であっても微妙な造形で力の差がすごく出るものです。

ブログ主は学生の時にデザインなんかも絡む仕事をしていました。
（今の仕事では全く関係ないですけどね）
特に写真って「誰でも撮れる」ものでしたから。
色を出すとか構図とかトリミングでイメージががらっと変わるとか
そこにセンスと技術の差がはっきり出るんです。

佐野研二郎という方はそういう積み重ねがあまりなくて
コネとパクリ、そして身内で賞を回し合うということをやってきて
楽をしすぎて完全に錆び錆びになってしまっているのだろうと思います。

しょせんは口八丁でやってきただけなんでしょう。
メッキが剥がれたらいっきに崩れるのは仕方ないことです。

さすがにマスゴミも佐野の件は擁護できないと踏んで佐野叩きに躊躇がありません。
全く同情の余地はないですけどね。

今回の五輪エンブレムの問題は佐野一人の問題ではありません。
仲間同士で賞をたらい回すという構造を作っていたわけで
今回たまたま佐野の番だったというだけでしょう。
たとえば浅葉克己なんてもろに民主党のコネ繋がりでしょうしね。

それだけオリンピックというものが利権のための大会となってしまっている
ということも言えるのではないかと思います。

ですから尚のこと、
五輪組織委員会はパクリンピックと嘲笑されたくなかったら
とっととこのパクリエンブレムを撤回するべきでしょう。

パクリエンブレムを審査した連中がそもそも佐野研二郎と仲間達
そして民主党コネクションの中にあったと考えれば、
パクリであろうがなかろうがやはり恥ずかしい代物であることには変わりませんから。


お次はこんなニュース。

>【ＴＢＳが禁止区域で撮影やインタビュー　取材証返却を要求　次回発行なし】
全国高校野球選手権大会の大会本部は１７日、取材証を持っていないＴＢＳのカメラマンが第１試合開始前に甲子園球場周辺で撮影やインタビューをしたとして、同社に配布した全ての取材証の返却を求めたと発表した。次回大会の取材証も発行しない。

　取材要項では取材証の常時着用を求めており、球場周辺の取材も原則として禁止している。当該カメラマンは大会本部役員に個人撮影との虚偽の説明をして、その後も禁止区域で取材を続けたという。
(2015/8/17 産経新聞)


TBSは次回の甲子園では取材できなくなるようです。
自分達だけ取材禁止エリアに入り込んで取材。
しかもバレたのに嘘をついてさらに取材を続けたということのようです。
さすがモラルのないTBSですね。

かつての成田闘争のときは過激派をTBSの取材バスに乗せて
検問を突破させて中に運び入れようとしたり、
オウムに取材情報を横流しして坂本弁護士一家殺害に至らせたり。

朝日新聞は捏造による反日のメディアですが、
TBSは行動で反日、反社会を示すメディアだと言ってよいのだろうと思います。

安倍首相談話について子々孫々に謝罪と反省を引き継がせない事に文句を付けてたわけですから、
今回のTBSが行った罪も永久に謝罪と反省をしてもらうためにも
二度と甲子園での取材をしてはならないと自ら範を示してもらいたいものです。


お次はこちら。産経新聞から。

長いので一言で言えば
「朝鮮学校無償化不適用はヘイトスピーチニダ！」
とさっそく言い出してるということです。

【仰天論法、朝鮮学校無償化不適用はヘイトスピーチ！？　強まる“圧力”】
　在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）の支配下にある朝鮮学校に高校授業料無償化を求める動きが活発化し、政府が動向監視を強めている。安倍晋三政権は北朝鮮による拉致問題に進展がないことや朝鮮総連と密接な関係であることを理由に無償化を見送ってきた。だが、朝鮮学校支援者らが、参院で審議中の人種差別撤廃施策推進法案を利用し、無償化を拒絶する政府方針を特定の人種や民族への憎悪をあおるヘイトスピーチと同一視しようとしているのだ。

■拉致問題進展が条件

　下村博文文部科学相は平成２４年１２月の記者会見で、朝鮮学校に無償化を適用しない方針を表明した。理由については「拉致問題に進展がないこと、朝鮮総連と密接な関係にあり、教育内容、人事、財政にその影響が及んでいることなどから、国民の理解が得られない」と説明。適用基準をこのとき初めて明らかにした。

　一方、安倍首相は７月３１日、「政府・与野党拉致問題対策機関連絡協議会」を官邸で開き、北朝鮮が同月２日に拉致被害者らの再調査報告延期を伝えてきたことについて「誠に遺憾だ」と強調した。結局、遅々として進展しない日朝交渉が朝鮮学校に対する無償化への道を遠ざけてもいるのだ。

　こうした政府側の一貫した態度に、無償化を目指す勢力が目をつけたのが、５月に民主党と社民党などが参院に提出した人種差別撤廃施策推進法案だ。ヘイトスピーチを取り締まる根拠となる。

　菅義偉官房長官も７月２日の記者会見で、ヘイトスピーチをめぐり「具体的に何が問題になったか、しっかり調査していくべきだ」と述べ、実態調査に乗り出す考えを表明するなど積極的だ。さらに、公明党議員らも同日、菅氏と面談し、ヘイトスピーチに絡み差別撤廃政策の徹底を求めた。

■無償化不適用は“差別”

　７月２２日には、ヘイトスピーチ対策法成立を目指す集会が国会内で開かれ、法案の審議に直ちに入るよう求める決議を採択した。

　集会は「外国人人権法連絡会」などが主催し、民主、社民両党の議員ら約１０人も参加した。関係者によると、龍谷大法学部の金尚均教授は基調講演で「在日特権を許さない市民の会（在特会）による朝鮮学校への襲撃が下からのヘイトスピーチだとすれば、朝鮮学校の高校無償化適用外という政府の措置は上からのヘイトスピーチだ」と指摘。その上で「政府は朝鮮学校が朝鮮民主主義人民共和国と関係があるからとして高校無償化の対象外にしている。これにより、日本社会の中で『この人たちは別に扱っていい』という雰囲気を作り上げ、適用しないことを当たり前のこととしている」と分析した。

　社民党の福島瑞穂副党首も「お話があった通り、朝鮮学校を無償化の対象としないことが、差別をしていくという政府のメッセージだと思う」と主張した。結局、公明党も前向きに転じつつある法案は８月４日、参院で審議入りを果たした。

　そもそも高校無償化は、民主党の主要政策として鳩山由紀夫政権が平成２２年４月に導入。朝鮮学校に対しては、同年８月に文科省の専門家会議が「教育内容は判断基準にしない」とする無償化の適用基準案を示し、適用を認める方向で審査を開始した。

　ところが、同年１１月、北朝鮮による韓国砲撃を受け、当時の菅直人首相が審査手続きを凍結。退任直前に再開を指示したが、手続きは事実上ストップするなど迷走してきた。安倍政権には、ぶれない姿勢の継続が求められている。（政治部　比護義則）
(2015/8/16 産経新聞)


ヘイトスピーチ規制なんてものを積極的に進めているのが
民主、社民、共産の3党で、
いずれも在日と特定アジアに軸足を置く反日政党です。

そういや共産党の池内さおりとかいうのは
第70周年光復節中央記念式典なんてものに出席してたようで、
こんな写真があるようです。

ノリノリですね。

おっと、話を戻しましょう。

在日と解同を基盤とする反日民主党が中心となっていますが、
こうした反日政党が進めているヘイトスピーチ規制というものが
まさに人権擁護法案と同じ目的であることを
我慢しきれずにニダーどもが使い出されはじめてはっきり裏付けられたと思います。

ヘイトスピーチ規制という名前に変わっているだけで
人権擁護法案と同じく、日本人の言論を弾圧して
在日の特権を固定しさらに拡大させていこうという事こそが目的であるわけです。

ヘイトスピーチ規制を主張する議員は反日売国議員の証だと言い切って間違いありません。

そして党として特に積極的に進めている民主党にまともな議員などいません。
松原仁や長島昭久、渡辺周などを見ればわかるとおり、口だけのエセ保守でしかないと言ってよいでしょう。

なにせ「外国人参政権」が民主党の結党以来の党是であるのに
これに対して黙っていたのが彼らなんですから。


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