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ああ、何ということニダ。ウリは帰ってたニダ。帰ってたのに。ここは半島だったニダ。ウリは朝汚鮮に戻ってたニダ。誰が滅ぼしたニカ？この半島を。なんてことをしたニダ。アイゴー！くぁｗｓでｒｆｔｇｙｈじこ！！（火病で解読不能）



14日に渋谷で反安倍デモなるものが行われましたが
あまり人数が集まっていなかったようです。

そして内容も相変わらず「ファックアベ」とか言っちゃってるんですが、
ほんと、半島系とそのシンパってのはファックって単語が大好きすぎてわかりやすいです。



ここのところ落ちぶれきった小林よしのりが
自身のwebで山尾志桜里を褒めちぎってたり、
小池晃を応援しろとか言い出したりしているようです。

彼がゴーマニズム宣言で売れまくっていた頃に
彼は自分の本業が漫画家であるということを忘れ、
公演や番組出演などでどこへ出張するにも高級ホテルを利用するなど、
豪奢な生活をやっていた時点で「あーこりゃいずれ転落するわ」と思っていたら
案の定売れなくなって行って迷走を始め、
金のためにおぼっちゃまくんの版権をパチンコに売った時点で終わったなと確信しました。

自分の本来の足場はなんであるのかと
そのことを忘れて調子に乗っているとろくなことにならない。
このことを身をもって示してくれたかなと思います。


お次はカナダの意識高い系のニュース。

【保証人としてシリア難民200人を助けたカナダ経営者】
(2017/1/16 BBC)

一部抜粋

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あるカナダ人経営者は、戦争で引き裂かれた国から必死で逃げ出すシリア人のためにもっと何かをしようと決意した。そこで、オンタリオ州の町が実施する難民200人以上の再定住化計画に経済的な支援をした。
ジム・エスティル氏はいら立ちを募らせていた。
オンタリオ州南西部の町グエルフに住むエスティル氏は2015年の夏の間、地球の反対側で起こっているシリア難民危機を、夜のニュースで来る日も来る日も見ていた。
「みんなが十分なことを十分な速さでしているように私には思えなかった」とエスティル氏は言う。
そこで、家電メーカー「ダンビー」の最高経営責任者（CEO）を務めるエスティル氏は、ある計画を策定した。
難民の家族50組をカナダに連れて来るため、そして彼らが新しい生活に馴染めるように支援する地域社会全体での取り組みを取りまとめるために、150万カナダドル（約1.3億円）を自費で提供するのだ。
ボランティアが運営するプロジェクトになるが、企業のように組織される。ボランティアのディレクターたちが複数のチームを指揮し、新たにカナダに来た難民を定住させる際のさまざまな面を各チームが担当する。
カナダでは、スポンサーとして正式に許可された団体同様に、個人が直接的に難民のスポンサーになることができる。難民に対して食料や衣類、住宅といった生活必需品を提供し、カナダ社会に溶け込むよう支援もする。しかしエスティル氏はもっと大きな影響を及ぼすことをしたいと考えていた。その上もっと速く。
「物事を測る方法は心得ています」とエスティル氏は言う。起業家として巨万の富を築き、前職ではリサーチ・イン・モーションで取締役を務めていた。携帯電話ブラックベリーのメーカーとして最もよく知られている会社だ。
～中略～
エスティル氏は、カナダへの移住を考えている人たちから届くメールはすべて読んで返信しており、さらなる難民のスポンサーになるつもりだと言う。しかし今後の重点は、すでにカナダ国内にいる難民の親類の呼び寄せになる。
それでも、この取り組みが世界的に知られるようになったという称賛には、エスティル氏は今でも当惑する。自分は支援するための手段や、いかに計画を実行するかのビジョンを持っていただけだと話す。
またエスティル氏は、人道主義的な物の見方を自分に植え付けたのは、両親だと言う。子どもの頃、両親が2人のウガンダ人難民のスポンサーになったのだ。
「恐らく、正しく育てられたんだと思います。母にはそう言っています」。エスティル氏はそう言って笑った。

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いまのところ都合58組の家族を難民として
資金を出してカナダに定住させようとしているようです。

きっとこの後に来るのは「地域乗っ取られ」で嘆く姿でしょう。


お次は共産党のニュース。

【不破氏、中央委員に再任へ＝「理論的支柱」なお影響力－共産】
　共産党の不破哲三前議長（８６）が党指導部の中央委員に再任されることが１７日、固まった。静岡県熱海市で開かれている第２７回党大会で、不破氏を含む次期中央委員の候補者名簿が代議員に提示された。大会最終日の１８日に承認される。
　不破氏は１７日の党大会にも出席し、健在ぶりをアピール。「党の理論的支柱」として、引き続き党運営に影響力を残す。１８日は「志位和夫委員長－小池晃書記局長」の現体制の維持も決定する見通し。
　１７日は中央委員１６４人、准中央委員５０人の計２１４人の中央役員名簿が示された。党幹部は「不破氏の存在は党にとって重要だ。健康状態も問題ない」と述べた。
（2017/01/17 時事通信）

宮本顕治が亡くなってから長きに渡って共産党の支配者として君臨してきた不破哲三ですが、
野党共闘によって民進党（偽）の票を吸い上げて党勢拡大のチャンスだというので
なおのこと権力を手放さない姿勢を露骨に示しています。

民主主義と最も遠いところにいる連中が、民主主義を破壊して独裁制を目標に掲げる連中が、
選挙で国民を騙してでも票を集めようと民主主義を繰り返し叫ぶ姿は実に滑稽です。

革命のための資金集めなどとほざいて銀行強盗をやっていたのが日本共産党です。
共産党員という愚かな信者を獲得し、信者から搾り取ることで
不破哲三というブルジョワジーが全国に10箇所も別荘を持っていたり、
その別荘もそれぞれが広大な土地を占有していたり、
専属の料理人等々もすべて党のお金で雇っていて贅沢三昧な不破哲三。

志位和夫の方は一応庶民に見せかけるために船橋の団地に住んでいますが、
趣味の音楽のため、ピアノなどを置くために別に借りていたりします。

質素な生活とはおおよそかけ離れた暮らしぶりなのは
あの肥満ぶりからも伺えます。


3年前に御嶽山の噴火で巻き込まれ亡くなられた方が出ましたが、
その遺族をけしかけて賠償請求訴訟を起こさせたのがいるようです。

【御嶽山噴火の遺族 国と長野県に損害賠償求め提訴へ】
５８人が死亡、５人が行方不明となった３年前の御嶽山の噴火災害で、亡くなった５人の遺族が、噴火前に噴火警戒レベルを引き上げなかったほか、山頂付近にある地震計の故障を放置していたとして、国と県に対し総額１億５０００万円の損害賠償を求める訴えを起こすことになりました。
３年前、平成２６年の９月に起きた御嶽山の噴火では、山頂付近を中心に５８人が死亡、５人が今も行方不明になっています。この噴火災害で亡くなった５人の遺族が、国と長野県に対して合わせて１億５０００万円の損害賠償を求める訴えを、今月２５日に長野地方裁判所松本支部に起こすことがわかりました。

弁護団によりますと、訴えでは、気象庁などは噴火前の２日間にわたって１日５０回以上の火山性地震を観測していたにもかかわらず、山頂の火口周辺１キロを立ち入り規制にする「噴火警戒レベル２」に引き上げるのを怠ったということです。

また、長野県は、山頂周辺などに設置していた３つの地震計のうち２つが故障していたのを放置し、精度の高い観測ができなかったとしています。
弁護団によりますと、御嶽山の噴火災害で遺族が訴えを起こすのは初めだということです。

弁護団の事務局長を務める山下潤弁護士は「噴火から２年以上たっても国や県からの説明は不十分なままで、裁判を通じて客観的に検証することで将来の噴火災害への教訓につなげたい」と話しています。
～以下省略～
(2017/1/17　NHK)

こういうのをけしかけて商売している弁護士ってのがいたりするんですよねー。
この弁護士の名前で探すと・・・。


ああ、やっぱ共産党系なのねーーと。


歴史を捏造しまくってウリジナルを主張し続けるなど
つまらないプライドだけは異常に肥大化しているあの民族はこういう方向
（ほぼ予想通り）に出てきました。

韓国のニュースサイトから。
http://v.media.daum.net/v/20170117150023692
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政府が日本に韓日通貨スワップ交渉の再開を要求しないことにした。日本の態度が変わる前に頭下げないというのだ。ソン・インチャン企画財政部国際経済管理官（次官補）は17日、政府世宗庁舎で開かれた記者懇談会で、「日本が立場を変えて議論の場に入ってくるなら交渉するが、私たちのほうから通貨スワップを要求することはない」と断言した。
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予想通りなんですけど、
日本から頭を下げて「スワップを提供させてください」
なんて言う事が１００％ありえません。
まして売国の日本外務省と違って官邸側は日本から譲歩することを認めていません。

外務省がすぐに駐韓大使を帰任させようとマスゴミに情報をリークしまくっていますが、
官邸側はそれを認めていません。

そもそも、今回中断になったスワップ交渉だって韓国側が
スワップ再開を日本側から提供した形にさせたくて水面下で交渉をもちかけてきていたものです。

反日を放置し続けてやりたい放題やらせてきたこともあってか、
日本国民の多くが今回の駐韓大使召還を支持しているのは
朝日新聞の調査ですら国民の７５％という数字が出たことで間違いないでしょう。

日本人の多くがすでに韓国がどういう手合かを知り始めてしまっているので
もう外務省の思い通りにはいかないでしょう。

間違いなく世論は官邸側の判断を支持しているのですから。


さて、すでに一部では拡散されているようですが、
アパホテルが南京大虐殺をでっち上げとする内容の本を部屋の備え付けにしていたとして
支那人が火病を起こしている件ですが、アパホテル側は徹底抗戦のようです。

http://www.apa.co.jp/newsrelease/8325
客室設置の書籍について

　弊社ホテル客室に設置している『本当の日本の歴史　理論近現代史』等について、南京大虐殺を否定するものだとして批判的に取り上げる動画がインターネット上にアップされたことをきっかけに、昨日からご意見やお問い合わせをいただいていますので、ここで弊社の見解を述べさせていただきます。

　ご指摘のあった書籍は、本当の日本の歴史を広く知っていただくことを目的として、弊社グループ代表の元谷外志雄が「藤誠志」のペンネームで月刊誌『Apple Town』に連載している社会時評エッセイを1年分まとめたものに、まえがきとして解説を付して制作したもので、日本語の他に、英語訳も付いています。

　本書籍の中の近現代史にかかわる部分については、いわゆる定説と言われるものに囚われず、著者が数多くの資料等を解析し、理論的に導き出した見解に基づいて書かれたものです。国によって歴史認識や歴史教育が異なることは認識していますが、本書籍は特定の国や国民を批判することを目的としたものではなく、あくまで事実に基づいて本当の歴史を知ることを目的としたものです。したがって、異なる立場の方から批判されたことを以って、本書籍を客室から撤去することは考えておりません。日本には言論の自由が保証されており、一方的な圧力によって主張を撤回するようなことは許されてはならないと考えます。なお、末尾に本書籍Ｐ6に記載しています、南京大虐殺に関する見解を掲載いたしますので、事実に基づいて本書籍の記載内容の誤りをご指摘いただけるのであれば、参考にさせていただきたいと考えています。　

『本当の日本の歴史　理論近現代史学』Ｐ6
二、南京三十万人大虐殺

　中国は日本軍が南京で三十万人を虐殺したと主張しているが、そもそも当時の南京市の人口は二十万人であり、三十万人を虐殺し、その一ヶ月後には人口が二十五万人に増えていたなどあり得ないことだ。しかも国民党広報宣伝部に雇われていた二人を除いて、欧米人など第三国の人が虐殺を目撃した日記も手紙も写真も、記録したものが一つもないことなど、更には、上海大学の朱学勤教授が「いわゆる南京大虐殺の被害者名簿というものは、ただの一人分も存在していない」と論文で発表したにもかかわらず、辞職もさせられていないことなどから、いわゆる南京虐殺事件が中国側のでっちあげであり、存在しなかったことは明らかである。
　そもそも日本軍が南京に侵攻したのは、一九三六年、張学良が蒋介石を西安で拉致監禁した西安事件をきっかけに、コミンテルンの指導で第二次国共合作が成立したことで、国民党政府軍は中国共産党への攻撃をやめ、国民党政府軍に共産党勢力が入り込み、日本軍を挑発して、日本を戦争へ引きずり込んでいったことが背景にある。
　一九三七年七月七日、中国盧溝橋付近で北京議定書に基づき合法的に駐留していた日本軍の軍事演習中に、日本軍とその近くにいた国民党政府軍の双方に対して実弾が発射されたことをきっかけに、戦闘状態になった（盧溝橋事件）。この双方への発砲は、後に中国共産党国家主席となった劉少奇(りゅうしょうき)が指示したものであることを、彼自身が告白している。事件不拡大を望んだ日本軍は、その四日後には停戦協定を結んでいる。
　しかし、日本を激怒させ国民党政府軍と戦争をさせる為に、同年七月二十九日、中国保安隊によって日本人婦女子を含む二百二十三人が残虐に虐殺された「通州事件」や、同年八月九日に起こった「大山大尉惨殺事件」、更には、同年八月十三日、国民党政府軍に潜入していたコミンテルンのスパイである南京上海防衛隊司令官の張治中(ちょうじちゅう)の謀略によって、上海に合法的に駐留していた日本海軍陸戦隊四千二百人に対して、三万人の国民党政府軍が総攻撃を仕掛けた第二次上海事変を起こすなど、中国は日本に対して次々に挑発を繰り返し、それまで自重し冷静な対応を取っていた日本も、中国との全面戦争を余儀なくされたのであり、不当に日本が中国を侵略したわけではない。
　上海事変で勝利した日本軍は、敗走する国民党政府軍を追撃し、国民党政府の首都であった南京を攻略し、同年十二月十三日に南京占領。このとき敗残兵が住民に対して略奪、虐殺を行なった。それらの敗残兵が民間人の衣服を奪って便衣兵（ゲリラ）となったことから、日本軍は便衣兵の掃討作戦を行った。便衣兵（ゲリラ）の殺害は国際法上認められているものであり、一般住民を虐殺したのはこの敗残兵達（督戦隊が撃ち殺したのは、逃亡中国兵であった。）であった。しかし、こうした事実が歪められて、情報謀略戦として、「南京三十万人虐殺説」が流布されたのである。そもそも既に南京を攻略した日本軍にとって、南京で虐殺行為をする理由はない。一方、通州事件や大山大尉惨殺事件、第二次上海事件などでの日本人に対する残虐行為には、日本軍を挑発し、国民党政府軍との戦争に引きずり込むというコミンテルンの明確な意図があったのである。

ブログ主はアパホテルを応援したいと思います。

むしろ支那人のボイコットがおきてくれたら
客筋がよくなるので日本人が安心して泊まりやすい事が売りになると思います。

南京大虐殺がでっち上げなのは確定的に明らか。


そういや南京大虐殺をでっち上げるのも朝日新聞の連載記事でした。

捏造新聞の朝日は本当に日本人の敵です。


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