アカが入るとどこでも独占利権にしたがるね

当ブログは以下へお引っ越ししました。

https://pachitou.com
ブックマークの登録変更よろしくお願いします。

（こちらはミラーサイトです）

人気ブログランキングに参加しています。

人気ブログランキング

人気ブログランキングへ

---------

ニコニコ動画に先日のトランプとバイデンの討論のダイジェスト版がありました。
３分ほどによくまとめられています。




https://www.nicovideo.jp/watch/sm37607618

クリス・ウォレスがバイデンを勝たせようと
ひたすらトランプの話を遮ったり
話をすり替えたりし続けただけの９０分間でした。

で、クリス・ウォレスさん。
ガチの米国民主党支持者のジョージ・クルーニーに
彼が所有するコモ湖の豪華な別荘に招待されて
４日間たっぷりリゾートを楽しんだようです。

（参考：バイデンとクルーニー）


中立性ゼロなのはわかりきっていた話ではありますが、
ここまで露骨だと呆れるしかありません。

そして第二回討論会が開かれるかどうかは今のところ不明ですが、
２回目の討論会の司会者はスティーブ・スカリーだそうです。

民主党支持者どころか彼はジョー・バイデンの事務所でインターンとして働いていた人物です。
自分のキャリアの出発点ですからね。
特別思い入れもあるでしょうねー。



このとおりジョーと並んでにっこにこ。
もうパーフェクトなまでに民主党寄りの人選となっております。

議論ではまったく勝ち目のないジョー・バイデンのために
ここまで露骨にやっているわけです。

ところがここにきてどうやらトランプ大統領が武漢肺炎に感染したようで
一晩で体調が悪化、高熱を出したとのこと。
この治療のため入院することになりました。
若干呼吸にも障害が出ているとの報道もあります。

一日も早い回復と復帰を願うしかありません。

もしかしてバイデンがトランプの方をほとんど向かないようにしていたのって・・・？
そうだったりするとやはり中共が動いていたことになりそうですが。

トランプ大統領が無事に早く回復すれば、
状況を逆転させるエネルギーになるかもしれません。

なにせこの武漢肺炎は中国共産党が意図的に世界にばらまいたわけですからね。

さて、息子がウクライナで中共のエネルギー企業の役員となっていて
そこから多額の報酬をもらっていたことが指摘されている
ジョー・バイデンの息子ですが、
米国上院委員会でこんな報告があったようです。

【バイデン氏息子が「人身売買」関与の女性らに送金疑惑　米上院委員会が報告】
米国上院の国土安全保障委員会は、ジョー・バイデン前副大統領の息子、ハンター・バイデン氏が「売春や人身売買」に関わりのある女性らに金銭を支払っていた疑いがあるという報告書を発表した。バイデン陣営と民主党上院議員らは、この報告書を「筋金入りの右翼陰謀説だ」として退けた。

共和党が多数を占める上院の国土安全保障委員会と財務委員会の合同報告書の一部では、ハンター・バイデン氏が疑わしい金融取引を行ったため、彼とバイデン一家は恐喝とスパイ行為の懸念にさらされたと主張した。
報告書によると、ハンター・バイデン氏は、アダルトエンターテインメントや売春などの「潜在的な人身売買」に関わりのある個人に「何千ドルもの金を送金した」という。
報告書では「記録によると、ハンター・バイデン氏がロシアとウクライナの国籍を持つ米国の女性らに金銭を送り、女性らはその後、受け取った金をロシアとウクライナの個人に送金した事実が記されている」「また、これらの送金の一部は『東欧の売春組織や人身売買組織と思われる組織』と関連していると記されている」と書かれている。
報告書はまた、ハンター・バイデン氏の売春への関与疑惑に関する報告もあったと指摘した。
一方、共和党上院議員らは、バイデン親子とその家族は、ジョー・バイデン前副大統領の在任中、外国の企業や政府とのつながりを通じて私腹を肥やしたと主張した。報告書ではまた、オバマ政権の時、こうした利益相反を知っていたにもかかわらず、長年汚職で非難されてきたウクライナのガス会社、ブリスマ・ホールディングスの取締役にハンター・バイデン氏が就任した際には何の行動も起こさなかったとも述べている。

報告書には「ハンター・バイデン氏とその家族、そしてアーチャー（ビジネスパートナーのDevon Archer）は、疑わしい経歴を持つ外国人から数百万ドルを受け取った」と記され、ハンター・バイデン氏は投資家とされる中国人から金を受け取った後、「ジェームズ・バイデン氏やサラ・バイデン氏と共に、世界中で10万ドルに上る買い物をした」と付け加えた。

民主党上院議員らは、選挙シーズンに政治的な動機があるとして、報告書を非難した。
ゲイリー・ピーターズ上院議員 （ミシガン州選出、民主党） とロン・ワイデン上院議員 （オレゴン州選出、民主党） は、共和党上院議員らは、ドナルド・トランプ大統領の再選を支援するため、ロシアの偽情報を利用していると述べた。
ピーターズ議員は声明で、「国家の安全を守るために我々がすべき超党派的な仕事を犠牲にして、民主主義のプロセスを阻害するため虚偽の情報を委員長が出し続けていることは、不道徳である」と述べた。
バイデン氏の選挙運動のスポークスマン、アンドリュー・ベイツ氏は、報道機関に対し、上院国土安全保障委員会のロン・ジョンソン委員長 （ウィスコンシン州選出、共和党）は、バイデン氏に対して「長い間否定されてきた、筋金入りの右翼陰謀説」を使って「国民の税金で私たちの選挙の主権に対する外国からの攻撃」を援助していると述べた。
(2020/10/1 大紀元)

悪い事をしている奴らほど悪事が指摘された時に
「なぜこの時期に！」
っていうんですよね。

日本でもそうですが、
むしろマスゴミが「なぜこの時期に」というでっち上げを行って
選挙なり重要政策なりを妨害するというのは
ほとんど毎回のように行われてきました。

むしろ自分達が普段からそういうことをやっているから
「なぜこの時期に！」と言ってしまうように思います。

ハンター・バイデンのウクライナ問題などは以前から言われていた話ですし、
バイデンが果たしてどこの影響を強く受けるのか、
米国マスゴミが全く仕事をしないのであれば
米国議会が追及するのは仕方ないと思いますけどね。

このハンター・バイデンの問題について
日本のマスゴミは一貫して「報道しない自由」で隠蔽を続けてきました。

日本のマスゴミを見ていると本当に間違った情報しか入ってきません。

米国大統領選挙について日本のマスゴミが情報を隠す意味はないはずですが、
中国共産党様にとって都合の悪い情報はなんとしても隠さなければと
お得意の「忖度」を発動しているのかもしれません。

いずれにせよ、米国民主党にとって都合の悪い情報について
日本のマスゴミは徹底して隠して
バイデン圧勝！バイデンマンセー！
とやっていることだけは間違いありません。

お次はサヨク界隈の利権になっていたので朝日新聞が猛反発している日本学術会議の件。

【任命しない理由、開示を　日本学術会議が首相に要望へ】
日本学術会議が新会員として推薦した6人が任命されなかった問題で、学術会議は2日、総会を開き、菅義偉首相に対して、任命しなかった理由の開示と、6人を改めて任命するよう求める要望書を出すことを決めた。

　この日午前に都内で開かれた総会の冒頭、1日に新会長に選ばれたばかりの梶田隆章・東京大宇宙線研究所長が「任命されなかった理由を教えていただきたい」「任命されていない方を任命していただくことを要望する」とする要望書案を提案。文言を一部修正して提出することが了承された。

　梶田会長は総会で「この件は非常に重要だ。学術会議としてしっかりとした対応をしたい。要望書をまずは（ホームページなどで）対外的に広く出したい。（要望書を提出する時期など）具体的な対応は今後議論したい」と話した。

　総会後、梶田会長は取材に対し「学術会議は政府から独立して学問をベースに発信していく。その方針、基本は変えてはいけない」と述べた。（石倉徹也）
(2020/10/2 朝日新聞)

まずは日本学術会議について要点整理。

・日本学術会議は内閣府の一機関である。

・日本学術会議の委員の任命権は内閣。

・日本学術会議の運営は国費で行われている。

・日本学術会議は国内の研究に対しては「軍事に関わるような研究をするな！」と
　日本の安全保障に関わる研究には圧力をかけている。

で、実は２０１６年の第２３期の補充人事の際には
安倍官邸は日本学術会議が指定したメンバーの一部を拒否し、
日本学術会議側に委員のリストを変更させていたことが明らかになっています。

また、複数の会員が定年である７０歳を迎えたため補充が必要になり、
学術会議側は官邸にその候補を伝えましたが、
官邸から一部を拒否したため、学術会議側は譲らないぞと
一部を欠員のままにしてきたという事も明らかになっています。

要するに安倍前総理の時にすでに学術会議側の人選に対して
官邸は一部を拒否してきたわけです。

ただし、大事にならないように内々で処理してきたということなのでしょう。

今回、菅総理はそれを「誰の目にも判る形で拒否した」わけです。
日本学術会議という問題組織そのものに注目が集まるようにしたと言っていいと思います。

日本学術会議は「総理が任命する」という建前になっていて
８７万人の科学者の代表ということになっています。

ですが実際は学術会議を占拠してきたアカどもが
会員人事をすべて握っていて選挙で行われるわけではありません。

会員の推薦は学術会議を選挙しているアカどもにしか権利がありません。
内閣はこれを承認するか拒否するしかないのです。

で、菅総理はこれを制度に従って拒否しましたよと。
拒否について正当な理由があろうがなかろうが
知ったことではありません。
そういう法律になっているのですから。

ですので理由を開示する必要性はありませんが、
学術会議側は自分達の利権を守るために
「菅総理は理由を開示しろ！」
と要求することを決めました。

今回拒否された６人ですが、

■芦名定道（京都大教授 ・キリスト教学）
　「安全保障関連法に反対する学者の会」や、安保法制に反対する「自由と平和のための京大有志の会」の賛同者。

■宇野重規（東京大社会科学研究所教授・政治思想史）
　憲法学者らで作る「立憲デモクラシーの会」の呼びかけ人。 2013年12月に成立した特定秘密保護法について「民主主義の基盤そのものを危うくしかねない」と批判していた。

■岡田正則（早稲田大大学院法務研究科教授・行政法）
　「安全保障関連法案の廃止を求める早稲田大学有志の会」の呼び掛け人。沖縄県名護市辺野古の米軍新基地建設問題を巡って2018年、政府対応に抗議する声明を発表。

■小沢隆一（東京慈恵会医科大教授・憲法学）
　「安全保障関連法に反対する学者の会」の賛同者。安保関連法案について、2015年7月、衆院特別委員会の中央公聴会で、野党推薦の公述人として出席、廃案を求めた。

■加藤陽子（東京大大学院人文社会系研究科教授・日本近現代史）
　「立憲デモクラシーの会」の呼び掛け人。改憲や特定秘密保護法などに反対。「内閣府公文書管理委員会」委員。現在は「国立公文書館の機能・施設の在り方等に関する調査検討会議」の委員。

■松宮孝明（立命館大大学院法務研究科教授・刑事法）
　犯罪を計画段階から処罰する「共謀罪」法案について、2017年6月、参院法務委員会の参考人質疑で「戦後最悪の治安立法となる」などと批判。京都新聞に対し「とんでもないところに手を出してきたなこの政権は」と思ったとインタビューに答えている。

活動家だかなんだかわからないような人達ですからね。
学者として中立的視点からではなく
あからさまに極左に軸足を置いて活動してきた人達だと言っていいでしょう。

安保法制阻止デモとか辺野古の反基地デモに参加して
行動をすることを煽ったりしていた時点で
学者という肩書きを利用した活動家じゃないかと言われても文句は言えないでしょう。

このうちの一人、朝鮮総連の工作拠点があった大学でもある立命館大学の
松宮孝明教授は京都新聞の取材に対してなかなかすごい事を言っています。

https://this.kiji.is/684364629570634849

-----
【「この政権、とんでもないところに手を出してきた」　学術会議任命見送られた松宮教授】

　立命館大法科大学院の松宮孝明教授は1日、京都新聞社の取材に対し、政府が「日本学術会議」会員への自身の任命を見送ったことについて、心境を語った。松宮教授の発言は以下の通り。

　―任命されなかったことについて率直な気持ちは。

　率直にはほっとした。仕事が一つ減ったな、と。個人的にはそういうところで、別になりたいと思ってたわけでないので、まずはそれを理解してほしい。

　それを抜いて率直に言うと、「とんでもないところに手を出してきたなこの政権は」と思った。学術会議というのは、まず憲法23条の学問の自由がバックにあり、学術は政治から独立して学問的観点で自由にやらなければいけないということでつくられた学者の組織だ。もちろん内閣総理大臣の下にはあるが、仕事は独立してやると日本学術会議法で定められている。そこに手を出してきた。
　しかも法律の解釈を間違っている。日本学術会議法では会員の選び方について、学術会議の推薦に基づいて内閣総理大臣が任命すると書いてある。推薦に基づかない任命はない代わりに、基づく以上は「任命しない」もないのだ。

～中略～

　個人的な話をすれば、共謀罪の時に「あんなものをつくっては駄目だよ」と、参議院の法務委員会に参考人で呼ばれたので言ったことがある。治安立法として最悪だということよりも、「そんなものをつくっても多分使えない」と言ったのだ。つくるだけ無駄なもののために政治的空白を大きくするのは、本当に無駄。こんなところにエネルギーを注いだらいけないと言ったのだ。結果、できて3年だが、一度も使われたことがない。政権にとって有益な助言をしてあげたと思っていたのだが、向こうはそう思っていなかったようだ。

～中略～

天皇の国事行為だ。「天皇は、国会の指名に基づいて、内閣総理大臣を任命する」とある。日本学術会議法では「学術会議の推薦に基づいて内閣総理大臣が任命する」。主語と述語は入れ替わるが、同じ構造だ。ということは官房長官の言い方だと、国会が指名した人物について天皇が「この者は駄目だから任命しない」と言えることになる。同じ理屈だ。つまり任命権があることを、「任命が拒否できる権限もある」というふうに思うのは間違いなのだ。

～以下省略～
(2020/10/1 京都新聞)

共謀罪の国会審議の時は共産党などから参考人として呼ばれたようです。
共産党と言えば立命館閥が有名で立命館も朝鮮総連の工作拠点があり、
定期的に学生が拉致されてきたという実績を持つ問題大学ですからね。
共産党らしい人選と言えます。

で、言うに事欠いて「有益な助言をしてあげた」だの
「内閣には任命拒否をする権限はない」だの。
何様のつもりなのかと言いたくなる実に偉そうな物言いです。

天皇は任命拒否できないのと同じ構造だ。
といういかにもクズ学者らしい屁理屈をこねていますが、
天皇が政治介入することを禁じているから天皇陛下は任命しているだけであって
「学術会議が選んだ人間を自動承認しなければならない、拒否権はない」
というのは「任命できる権限」とは言わないでしょう。

単に日本学術会議をこうしたアカが公金に集る利権にしているので
自分達アカがやりたい放題してきた状態を崩されたくないというのが
この屁理屈をひねり出した理由でしょう。

むしろ菅総理は今回の日本学術会議の件で
あえて一般に伝わる形で拒否をしたのだろうと思います。

これに案の定、朝日新聞とアカ学者が猛反発して騒ぎに仕立ててきました。
騒ぎにすることでアカの利権をなんとしても守ろうといういつもの手に出たのでしょう。

ですが、菅総理としてはむしろそちらの方が良いと判断したのでしょう。

多くのことを穏便に済ませようとしてきた安倍総理と違って
菅総理は喧嘩をわざと売らせてカウンターを構えているように見えます。

ここで甘利議員のブログの今年の８月６日の記事から引用します。

https://amari-akira.com/01_parliament/2020/410.html

-----
　日本学術会議は防衛省予算を使った研究開発には参加を禁じていますが、中国の「外国人研究者ヘッドハンティングプラン」である「千人計画」には積極的に協力しています。他国の研究者を高額な年俸(報道によれば生活費と併せ年収8,000万円！)で招聘し、研究者の経験知識を含めた研究成果を全て吐き出させるプランでその外国人研究者の本国のラボまでそっくり再現させているようです。そして研究者には千人計画への参加を厳秘にする事を条件付けています。中国はかつての、研究の「軍民共同」から現在の「軍民融合」へと関係を深化させています。つまり民間学者の研究は人民解放軍の軍事研究と一体であると云う宣言です。軍事研究には与しないという学術会議の方針は一国二制度なんでしょうか。
-----

日本学術会議というアカが占拠し、公金にたかり、
肩書きを自分達アカ仲間同士で分け合うというシステムそのものが問題です。

そして中国共産党の覇権には協力する・・と。
虐殺や民族浄化、各地で侵略行為を働いている軍事と虐殺のための
悪質極まりない中国共産党の企みには文句を付けないどころか
積極的に協力している日本学術会議。

朝日新聞が猛反発したことで毎日新聞などもこれに参加、
そして談合マスゴミらしく全社が「人事介入」などと報じるようになっています。

内閣が任命権をそのとおり使ったのですから人事介入ではなく
きちんと仕事をしているというだけに過ぎません。

今治の獣医学部設置の問題でも、
獣医学部設置阻止のために、獣医師会との利権を守るために
福山哲郎、玉木雄一郎、芝博和、逢坂誠二など
獣医師会からお金をもらっている卑しい議員らと文部科学省が
わざわざ騒ぎにしました。

そして騒ぎにしたことで
「５０年以上も獣医学部を作らせない事で獣医師会と癒着してきた文部科学省」
という文部科学省の利権構造が多くの人に知られる事となりました。

今回の日本学術会議の件はわざわざ朝日新聞が騒ぎにすることで
他社も談合仲間として「アカの利権を守るぞ！」と呼応して
騒ぎをより大きくしています。

実に都合の良い機会なので
日本の反日学者どもが、日本学術会議を乗っ取っていて、
むしろ学問の自由を妨害してきた事を多くの人に宣伝するべきだと思います。

・学問の自由がー！
　→むしろ学問の自由を制限してきたのが日本学術会議。

・人事介入がー！
　→任命権を行使しただけ、今まで何十年とノーチェックで推薦を承認してきた事の方が異常。
　　今まで日本学術会議でのアカ学者どもの専横を許してきた事の方が間違い。

「拒否した理由を開示しろ！」とかアカ術会議の連中が主張していて

本当に都合の悪い理由が開示されたらどうするのかとか

そういう考えがないところが笑えます。

中共や人民解放軍がバックにいる中国企業との共同研究

なんてものも日本の大学では相当行われているという指摘もあります。

そういうのが裏付けられたら大いに宣伝してあげましょう。

菅総理が待ってるところに躍り出てきたバカにならなきゃいいですけどね。

---------

↓良ければ応援クリックよろしくお願いします。↓

人気ブログランキング

バナー表示されない方はこちら（人気ブログランキング）をおねがいします。