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2021年 02月 16日
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嘘つき新聞社である朝日新聞社はグループの別紙も使って 朝日新聞からの発信一辺倒に見せないように小細工をします。 今回は難癖にニッカンスポーツを使ってきたようです。 【新会長選任「『川淵人事』と同じ」非公表に非難続出】 辞任を表明した東京オリンピック(五輪)・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長(83)の後任人事の選考過程について、内部から「またしても不透明だ」という非難が続出していることが15日、複数の大会関係者への取材で分かった。組織委は新会長の候補者を決める検討委員会のメンバーを「マスコミが殺到する」などの理由から、理事にも公表せずに進めるとしているが、またしても「密室人事」との指摘が出ている。 組織委は「候補者検討委員会」を評議員、理事に公表することなく新会長候補を選ぶ手続きを12日に固めた。組織委幹部は「委員にメディアが殺到する」「委員に何らかの働きかけがある可能性が出る」などと説明。この配慮が、各理事をはじめとした関係者の間では「不透明だ」との批判が相次ぐ要因となっている。 理事の1人は日刊スポーツの取材に「(身内の)理事にも説明しないなんて。あり得ない。よくぞ透明性など言えたものだ」と憤った。組織委の武藤敏郎事務総長は、検討委のメンバーについて人数1桁、男女半々、アスリート中心、都やJOC関係者で構成する方針を示したが、どう会長候補が挙がるのか、公表されていない。ほかの理事は委員の構成のみならず、その点が問題だと指摘している。 「元アスリートで、政官財を含め、今後の組織委にどのような問題が起こるかを予想して的確に対応できるのか。候補者を絞って検討委に挙げるなど、事務方の意図をくむ形だけの検討委になりはしないか」。事務局の恣意(しい)的な候補者選びが懸念される可能性が出ており「合同懇談会でも検討委メンバーは世間にも公表すべきだと思った。そうでなければ、透明性などと自信を持って言い切れない」と話す理事もいる。 ところが、複数の大会関係者によると、12日の会でJOC山下会長は「検討委メンバー非公表」に賛同したという。開催都市の都庁関係者はあきれた様子で話す。「川淵人事と全く同じだと見られる。また密室人事だ、と非難されるに決まっている。組織委は何度、同じことをするんだ」と。 かつては大会エンブレムのデザイナーを身内で選定したことで盗作疑惑にまで発展した。その後、過剰なまでに情報公開を徹底。信頼回復に努めてきたが、ここにきて“先祖返り”していると指摘する声もある。 (2021/2/16 ニッカンスポーツ) 系列を使って批判のための批判記事を作る。 すると次はそれを孫引きする形で朝日新聞の方でも批判を展開する。 これが朝日新聞がよく使っている手口です。 系列が多すぎるのでこの手をガンガン使えるのですよね。 そもそも新会長選人事で 「朝日らマスゴミと手を組んでいるであろう理事」 というのは理事会の方もわかっているでしょうから、 そういうのを外して非公開でやるのは当然だとブログ主は考えます。 人選で名前が挙がった途端にその人物を批判するための批判を考えて記事にして 就任を阻止しようとやっているのが嘘つき新聞社(自称・朝日新聞)とマスゴミ一味です。 川淵の名前が挙がった途端に 「後任が80代の男性ではダメだ」 と朝日新聞が記事を書いて阻止しようとしていますし、 橋本聖子の名前が挙がったと思ったら な・ぜ・か、日本ではなく先に中国で一斉に橋本聖子が高橋大輔にキスを強要している写真を使ってネガキャン開始。 もう誰が後ろで日本のマスゴミをけしかけているかバレバレだと思います。 「コロナ克服五輪の名誉は北京のものにしなければならない」 「五輪開催を阻止することで日本国民をさらに後ろ向きな精神状態に追い込むことで政権後退へ持ち込む」 というところが特に力を入れている目的だとブログ主は確信しています。 ついでにマスゴミ各社が一斉にLGBT棍棒を欧米のようにやりたい放題振り回せるようにしようとしてもいます。 一石二鳥どころか三鳥、四鳥も狙えると、 マスゴミは大喜びしてやっているのでしょう。 そしてマスゴミお得意のメディアスクラムによって なかば強制的なところまで同調圧力をかけるやり方も問題です。 フラッシュとかいう三流雑誌にいたってはこんな記事を出しています。 【森喜朗に怒らない「女性金メダリスト」高橋尚子に吉田沙保里が“だんまり”の理由は?】 (2021/2/16 FLASH) 高橋尚子や吉田沙保里らから森喜朗を攻撃するためのちょうどいい発言を引き出せない。 そこでフラッシュは、勝手に「こう思っているはずだ」という形で記事を作りました。 五輪経験があって活動歴が長い人ほど 森喜朗が五輪実現に尽力し続けた事を知っているでしょう。 しかしながらマスゴミへ反論などしようものなら スポンサーへ猛攻撃をされて潰されかねない。 だから「何も言えない、何も言わない」しか選択肢がないのでしょう。 そこを何も言わないからとこう思っているはずだと勝手に記事を作る。 これが日本のマスゴミの真骨頂みたいなものでしょう。 日本のマスゴミは情報ソースなんて不要なんです。 材料が無ければでっち上げるのですから。 そんなマスゴミは最近は自分たちがやったデマ攻撃を ネットに責任転嫁して「やっぱりネットこそがデマの発生源」 「正しい情報ソースはテレビと新聞!」 みたいにやっています。 マスコミが「マスゴミ」と呼ばれるようになってマスゴミという呼び方が定着したように思いますが、 この事についてマスゴミどもの勝手な解釈による分析記事がちょくちょく出てくるのですが、 昨年秋に出たこんな記事がその典型例です。 【「マスゴミ」という蔑称まで浸透。なぜ人はメディアの報道に偏りを感じるのか】 (2020/10/27 Agenda note JX通信社 松本健太郎) 一部抜粋します。 ----- では、マスコミ(メディア)が「偏っている」という指摘は、ファクトでしょうか、オピニオンでしょうか。 例えば、Agenda noteの常連として「PGマフィア」と評される方々をよくお見かけしますし、NewsPicksなら落合陽一さんがよく登場しますが、それをもって各メディアが「偏向メディア」「公平性に欠ける」と言えるでしょうか。そもそも「よく見る」「よく登場する」はファクトではなく、個人の主観です。偏っていると言うなら、誰に登場してもらうべきでしょうか。 Agenda noteを例にあげれば、九州の単品通販の雄と言える方々、ファンベースマーケティングのグル(師)とも言える方々も登場されています。「○○さんが出ていないからおかしい」と批判すると、○○さんの持つ党派性が現れる分だけ、結局は「偏っている」と評されるのです。それはつまり、「偏っている」というのが個人のオピニオンの域を出ないことの証明でもあります。 これらと同じで、虚偽報道をしているわけでも無いのに「偏っている」と批判される場合の多くは、ファクトとオピニオンが混同されているのです。その理由として、敵対的メディア認知と呼ばれる「メディアが自分とは反対側の陣営にとって、有利な方向に歪んでいる」という認知の歪みに陥っているからだと思われます。 ----- マスゴミを批判する側が ファクト(事実)とオピニオン(意見)の混同を批判しているからだ。 虚偽報道をしていないのに偏っていると批判される。 と書いています。 今回の朝日新聞の捏造に端を発したマスゴミの一連の報道を見れば ファクトの部分がまず嘘であり、 さらにそこに勝手な意見をくっつけて、 IOCが「本人が謝罪して撤回した、この話は終了」としたのに 「終了させるかどうかは私たちが決める」 などと朝日新聞の記者がツイートして (しかも批判殺到でも削除していないことから正しいことを書いたと本人は思っている模様) 報道側が悪用し続ける宣言をしているくらいで論外です。 それにこれは久米宏がニュースステーションで発展させていったやり方ですが、 ニュースについて主観的意見を必ずセットにしています。 日本のマスゴミはこれがうまくいったので報道バラエティでは 事実と意見をまぜこぜにして 「最初から読者を特定の方向へミスリードする」 というための番組セット、印象操作を当たり前に行っています。 客観的に有ったことを有ったそのままの事実だけを報じるようにしていれば、 こんな問題にはならないでしょう。 日本のマスゴミは裏取り取材をろくにせずに垂れ流すのが当たり前になっています。 その方が都合が良いからでしょう。 先日書いた武漢肺炎ワクチンの接種回数の件だってそうです。 韓国の方が優れていると日本のマスゴミがほざいていますが、 韓国はそもそもワクチンの確保ができていないので 注射器が足りる足りないの問題以前の話でしかありません。 これについては「ファクト」を隠して、韓国をなんとしても持ち上げたいという マスゴミ側の意見だけになっていますしね。 さて、韓国が世界に向けて日本のネガキャンに悪用し、 日本の中でもヒューマンライツなどの反日左翼活動団体が国連などで デマを広げる活動を続けている事で知られる慰安婦問題ですが、 その件で改めて以下。 防衛省の所蔵品から 独立山砲兵第三連隊陣中日誌 昭和15年10月のものから。 ![]() ![]() 慰安所を営業する商売人だけでなく従業員まで履歴書が求められていて、 「使用人は身元確実なる者」 と、身元がしっかりしている必要があることも明記されています。 【【東京特派員】「性奴隷」とまで引き上げられた日本の〝悪辣度〟 汚名をそそぐ反論があった】 70年以上も前の中国大陸や南方の戦地で、日本兵が「酌婦」という名の慰安婦に慰められた。だから、来日する米国の知識人に会って、話題が慰安婦問題に飛べば「不幸な時代の悲しい秘史を心にとめなければならない」と答える。ただ、いつも付け加えることがある。 「しかし、そうした不幸は、敗戦直後の日本にもあったのだ」 昭和20年9月、敗戦後の日本本土に進駐してきた米兵の相手をする酌婦、娼婦(しょうふ)が、町の娘を守る「性の防波堤」として慰安施設で働いた。私が調べた千葉県でいえば、翌21年の記録では慰安婦が22警察署管内で624人もいた。 この頃の主要都市では、米兵向けの街娼が「パンパン」と呼ばれ、特定の米兵だけを相手とする売春婦を「オンリー」といった。そんな戦後風俗史は、いま時の知日派米国人でさえ「そんなことがあったのか」と驚く。朝鮮戦争、ベトナム戦争も含め戦地に慰安婦はつきものであるが、彼らの無知か知らぬふりが厭(いと)わしい。 日本の不幸は、虚言癖のある吉田某なる人物が、若い朝鮮人女性を「暴力的に狩り出した」と虚偽証言を振りまいたことである。朝日新聞がこれに飛びついて拡散し、日本の国際的なイメージを損なったのはご存じの通りだ。いつの間にか「酌婦」が「従軍慰安婦」になり、やがて「性奴隷」にまで“悪辣(あくらつ)度”が引き上げられた。 このストーリーにそって「朝鮮人慰安婦」だったというおばあさんが、あたかも日本軍に強制連行されたかのような証言を繰り返す。先頃、ワシントンで会った米知識人も「事実よりもイメージが定着しているから、触れない方がよい」などという。だが、米兵向け「酌婦」のように、語らなければ事実は伝わらないではないか。 では、当の日本軍人たちは、戦後、何も語らずに逝ったのだろうか。実は独協大学名誉教授の故中村粲氏が主宰する昭和史研究所が、平成10年から16年にかけて元軍人、元警察官らから戦地での体験を記録していた。彼らの証言は研究所が発行する「会報」に掲載され、このほど月刊雑誌「正論」12月号に再録された。 満州国奉天省海城県警察で慰安婦を扱った元経済保安股(課)長は、「殆(ほとん)ど朝鮮の人だったが、戸籍謄本と医者の健康診断書、それと親の承諾書、本人の写真、そして許可申請を一括して私の所に持って来る訳です。ですから、強制連行とか、さらって来たなんて云(い)うものではない。何でさらわれて来た者に親の承諾書や戸籍謄本がついてるのか」と語った。 また、第6師団工兵第6連隊の所属兵が朝鮮人女性から聞いた身の上話は、「十八歳の私のからだは、三百円、それに父の負債が八十円、合計三百八十円を私の前で『ゼゲン』は両親に手渡した」という悲しい顛末(てんまつ)だった。彼女はその日の夕方、他の15人の女性たちと一緒に2人の「女衒(ぜげん)」に連れられ、3日後に朝鮮人が経営する上海の慰安所に入ったという。 歩兵第216連隊第3大隊本部付陸軍主計軍曹の話では、朝鮮人の斡旋(あっせん)業者が人を介して接近してきた。この軍曹は「大隊の関与は建物の建設と軍医による性病検診、利用規則を作ることだった」と述べる。慰安所で働く朝鮮人慰安婦は平均月収(手取り)が150円から220円、月額最低150円を故郷に送金していたと証言している。 証言の解説を担当した東京基督教大学の西岡力教授は、「貴重な証言を残してくださった中村代表と証言者に感謝する」と述べ、本来は政府がなすべき事業ではなかったかと疑問を投げる。軍・官39人による「会報」の記録は、「強制連行」の汚名をそそぐ率直な反論であった。(湯浅博) (2014/11/11 産経新聞) 戸籍謄本や本人の写真、健康診断書、親の承諾書 これらが必要だったとあります。 韓国の自称慰安婦が年を取って経り始めると 第二波というか新たな自称慰安婦が名乗り出てきて年齢が合わないので 年齢を偽装している疑惑が出ていたり、 「それ、ベトナムでの事じゃね?」 という話だったりといろいろと虚言にも粗が目立つようになり、 年齢という辻褄が合わなくなってくると未成年を軍がさらってきたという話にしてみたりしました。 親の承諾書、健康診断書、戸籍謄本まで準備させるとは ずいぶんと律儀な人さらいもあったものですね。 --------- ↓良ければ応援クリックよろしくお願いします。↓
by Ttensan
| 2021-02-16 14:01
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