サリンと書いたの送りつけたのは不自由展賛成派だけど？

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NHKは東京五輪開会式のドローンでのパフォーマンス時に
日の丸のところだけ放送しなかったようです。



さすがは反日のNHKだなと思います。
そんなに日本の国旗が嫌いならNHKの中の人達が大好きな太極旗と五星紅旗を
NHKの放送中ずっと表示しておけばいいんじゃないでしょうかね？

東京五輪にやってきている中国の自称女性アスリートの方々に
おいなりと竿じゃないのこれ？とわかるようなもっこりの方がいらっしゃるようですね。

稲田朋美議員がごり押ししようとしていたLGBT法案って
性善説だけからの考え方で悪用された場合にわざと対処できないような思想でしたが、
（それが理由で自民党内でも反対の声が大きく押し切る事ができなかった）
今回の東京五輪での中国選手を見ると、
悪用されないように穴を最初からふさいでおかないといけないことがよくわかりますし、
悪用された場合を絶対に想定しないさせないという法律の考え方は
悪用させることが前提なんだなとブログ主的に再認識できました。

そうそう、フェンシングで日本が金メダルの快挙となったわけですが
フジテレビはなぜか日本の選手達の写真に韓国選手の画像を紛れ込ませる

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（左端の一人は韓国の選手）
ということをやっていたうえに表彰式も流さなかったそうですがこれほんとでしょうか？
本当だとするとさすがフジテレビは韓国のメディアですねとしか言えないんですが・・・。


五輪へのネガキャンが過ぎて五輪関連でも広告がもらえなくなり、
赤字がさらに拡大しそうな朝日新聞グループですが、
相変わらずネガキャンが楽しくて仕方ないようです。

五輪の関係者のために都が確保していたビジネスホテル（確保した部屋の料金は支払い済み）
の一つが確保された18室のうち1室しか使われていない、無駄ガー！
と、ビジネスホテルの経営者が愚痴る映像を作っていたようです。



普通はホテルというのは信用が重要なので
こうした話をテレビで嬉々として話す時点で
「まったく信用できないホテル」
という事になってしまうように思います。

それにむしろ五輪関係者用の部屋が足りなかったら問題になるのですから
お金を先に支払って余分に部屋を確保するって当たり前の事じゃないでしょうかね？

とにかくなんとしても東京五輪に難癖を付けるぞという
朝日新聞グループの執念は理解しますが、
こういうのを無駄だと言い張り、またその映像作りにホテルの経営者も乗っかってしまうのは恥だと思います。
少なくともブログ主は仕事で利用する可能性があったとしても
今後このビジネスホテルは絶対に使わないと思います。

朝日新聞グループに限らず、
日本のマスゴミはお得意の談合による五輪ネガキャンを続け
五輪を応援しているだけで五輪叩きに企業が巻き込まれる状況を作ってきました。

五輪を自社の名前や商品を覚えてもらう機会として利用しようと
五輪スポンサーになっている企業達にとっては
ネガキャンの主力であるテレビ、新聞に広告を出す事そのものがリスキーになりました。
広告が逃げるのは当然だろうと思います。

この状況で反日マスゴミどもが
五輪の盛り上がりに乗っかって景気よく企業が広告を出してくれる
なんていう考えのままだったとしたらただのバカでしょう。

では、まずは朝鮮総連が経営する
反日人士養成のための専門学校、いや私塾である朝鮮学校に
高校無償化を適用しろという裁判について
当然の結果が出たニュース。

【朝鮮学校の授業料無償化訴訟 最高裁上告退ける 全国すべて敗訴】
広島市で朝鮮学校を運営する学校法人などが、高校の授業料を無償にする国の制度の対象から朝鮮学校が外されたのは違法だと訴えた裁判で、最高裁判所は上告を退ける決定をし、学校法人側の敗訴が確定しました。朝鮮学校をめぐる同様の訴えは、全国5か所で起こされましたが、これですべての裁判で敗訴が確定したことになります。
広島市で朝鮮学校を運営する学校法人と生徒だったおよそ110人は、高校の授業料を実質的に無償化する国の制度で平成25年に朝鮮学校が対象外にされたのは差別的だとして、国による判断の取り消しや賠償などを求めました。
1審は学校法人側の訴えを退け、2審の広島高等裁判所も去年「朝鮮総連＝在日本朝鮮人総連合会が朝鮮学校と密接な関係にあり、学校の教育内容や人事に影響を及ぼしているとする公安調査庁の分析などを踏まえると、法令に従った適正な学校運営がされているか疑いが生じる状況だった。無償化の対象から外した国の判断に誤りはない」として訴えを退けました。
これに対して学校法人側が上告しましたが、最高裁判所第3小法廷の林道晴裁判長は、29日までに退ける決定をし、敗訴が確定しました。
朝鮮学校をめぐる同様の訴えは、全国5か所で起こされましたが、これですべての裁判で敗訴が確定したことになります。
(2021/7/29 NHK)

そもそも朝鮮学校は日本の学校教育法には従っていません。
したがって小中高どの朝鮮学校も日本においては私塾でしかありません。

また朝鮮学校の校長にも日本人拉致の共犯者が出ていますし、
そもそも日本人拉致の犯罪機関・朝鮮総連が仕切っているのですから人道的観点からも
朝鮮学校に税金から支援をするという事が論外です。
もし補助などすれば日本人拉致について日本は許している
という国際的な誤ったメッセージにもなりかねません。

だいたい朝鮮総連が支援を求めるべきは北朝鮮であって日本政府ではありません。
朝鮮学校側は差別だなんだと言いますがこれは区別です。
だいたい援助を求めるのなら国籍国へどうぞっていうのは国際的な常識ですよ。

ちなみに反社である朝鮮総連の創設からコミットしてきた
朝鮮総連と不可分の関係を持っている日本共産党ですが、
赤旗で繰り返し朝鮮学校の除外を批判し税金を投入しろと主張してきました。

【朝鮮学校も無償化を　最高裁勝利目指し東京集会】
(2019/2/4 赤旗)

お次は大阪で行われた表現の不自由展に関連した記事。

【不自由展大阪会場が被害届　ナイフや爆竹を郵送、府警捜査】
　「表現の不自由展かんさい」が今月開かれた大阪府立労働センター「エル・おおさか」（大阪市）側は２９日、会場宛てにナイフのようなものや爆竹などを郵送されたとして、大阪府警に被害届を出したと明らかにした。提出は２７日。府警は威力業務妨害や脅迫の疑いを視野に捜査している。
　展示は１６～１８日に開かれたが、開催の是非や展示内容を巡り、抗議と支持で対立が激化した。１３日以降、センターには開催中止を求める脅迫文や「サリン」と書かれた文書と液体入りの袋、ペーパーナイフのようなものが届き、爆竹の入った会場宛ての不審物も郵便局に届いた。いずれもけが人はなかった。
(2021/7/29 神戸新聞)

この記事ではどういう立場から脅迫文だのサリンと書かれた文書と液体が届いたかとか
やはり他紙の報道と同じくあえて書いていません。

吉村知事が以前の会見でそこに突っ込みを入れていましたが、
これ、「不自由展を開けよ！派」からのものです。
不自由展をやらせろという主張とともに「サリン」と書かれた文書と液体が送りつけられているんです。

そういうことを書かないで
「開催中止を求める脅迫文や「サリン」と書かれた文書と液体入りの袋、ペーパーナイフのようなものが届き」
と書いているのは読者をミスリードしようという悪意としか思えません。

お次はたまにはこんなの取りあげましょうかね。

【陣内智則、新型コロナ感染　29日明け方に一時発熱、保健所の指示に従って療養】
(2021/7/30 オリコン)

【コロナ感染　田中圭　20人超で深夜誕生日パーティー〈写真入手〉】
(2021/7/28 文春オンライン)

マスゴミの報道では現状の陽性者数増加を五輪にこじつけています。
ですがもともと五輪と関係ないところで増えているが中心なので
どう五輪と関係あるのか説明をしないで印象操作で押し切っています。

それならば毎日のように芸能人の感染報告がされているのですから、
ろくに感染対策を取っていないスタジオ収録や
やっぱり宴会がやめられない自粛できないなどの
芸能界での感染拡大について
「ろくに感染対策もできないテレビ局はスタジオ収録を禁止しろ！」
「芸能人が自粛できずに宴会をしてクラスターを作ってしまうのはテレビ業界のモラルが低すぎるから。芸人が悪いんじゃありません。テレビ業界が悪いんです。だからテレビを一定期間放送禁止にしろby朝日新聞」
とか文句をつけたらいかがでしょうか？

お次は自分のことを必ず棚に上げて
難癖を付けるだけで生きてきた「つまらない人（byREN4）」と言っていいREN4の記事から。

【蓮舫氏が酷暑五輪で安倍前首相を追及「説明責任を負っています」】
　立憲民主党の蓮舫代表代行（５３）が２９日、ツイッターを更新し、東京五輪に参加している選手から猛暑に悲鳴が上がっていることに言及した。
五輪序盤は猛暑続きで、特に屋外競技の選手を中心にクレームが殺到。海外メディアは「東京はウソをついた」「世界は謝罪が欲しい」などと批判が寄せられている。
　蓮舫氏は海外メディアが批判しているニュースを取り上げ、「『この時期の天候は晴れることが多く、かつ温暖であるため、アスリートが最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候』立候補ファイルの記述です」とツイート。これは２０１３年の五輪招致の立候補ファイルで記されていた内容だ。
　当時の招致委員会トップ（理事長）は竹田恒和前ＪＯＣ会長で、東京都知事は猪瀬直樹氏、首相は安倍晋三氏だった。蓮舫氏は「当時の安倍総理は説明責任を負っています」と指摘し、安倍前首相は海外メディアからの批判に答えるべきとしている。
(2021/7/29 東スポ)

まず第一にREN4が文句を言うべきは
米国での放映権ビジネスの都合から
秋にやっていた五輪を真夏に持ってきたIOCでしょう。

また、自身の国籍偽装、公選法違反について
説明責任を果たさず誤魔化して逃げてきたREN4に
説明責任などと言える権利はありません。

さらに言えば東京五輪招致を閣議で決めたのは野田佳彦内閣　民主党政権です。

なんならREN4の言う説明責任とやらは立民にいる議員にもあるんじゃないですかね？


お次は最近常連になりそうな嘘つき新聞社の一つ、東京新聞のフェイクニュース記事。

【菅首相、東京で最多更新の3000人感染にも「お答えする内容がない」と取材拒否】
菅義偉首相は２８日、新型コロナウイルスの全国的な感染急拡大を受けて、西村康稔経済再生担当相、田村憲久厚生労働相ら関係閣僚と行った協議内容について、記者団に説明しなかった。この日は、東京都で確認された新規感染者が初めて３０００人を超えたが、官邸側は「本日はお答えする内容がない」（首相秘書官）として、首相の取材対応を拒否した。
　首相は２７日、東京の新規感染者が２８４８人に上ったことなどを受けて記者団の質問に答え、東京五輪を中止する可能性を否定していた。
(2021/7/28 東京新聞)


この件について、自分たちが書いたフェイク記事をもとにさらに話を盛っていこうとして
官房長官会見で東京新聞の記者が質問していました。
7月29日の官房長官会見より。

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東京新聞
「昨日、記者団から菅総理にぶら下がり要請を行ったが受けて頂けなかった。東京も全国も過去最多でお答えする内容がないとした真意は？」

加藤勝信官房長官
「記者会からどういう質問があったかご存知ですか？最高水準って話ではなく緊急事態適用の話だったからお答えする内容がないとなった」
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そもそも「ぶら下がり取材」は日本の記者クラブが行ってきたインチキ取材であって
官邸側が録画していないのを良いことに各社持ち回りで
総理の悪いイメージを作ろうと悪意のある質問を繰り返すための場です。
これに総理大臣が応じなければいけない根拠は全くありません。

その上で都道府県知事からの要請を受けて決める事になる
緊急事態宣言の表明についてぶら下がりなどで行うはずがないでしょう。

そうした質問をされたから「お答えする内容がない」と当たり前の説明をしただけ。

ところが東京新聞は
「陽性者数が2848人に上ったことなどについてぶら下がり取材を総理が拒否して逃げた」
という記事にしました。
明らかにデマです。

デマ記事だったからこそ、このデマを既成事実化するために
「こういう話があったけどどうなんだ」
と東京新聞の記者が官房長官会見で質問したものの
加藤官房長官はこれに引っかからずに
「なに話をすり替えてんの？答えられない話を質問したから答えられないって言ってただけだろ」
的な事を返した事で東京新聞のフェイクニュースっぷりが明らかになりました。

さすがは望月イソコが看板記者やってられる程度の新聞社ですね。

お次はこちらの記事。

【「学校に新聞」小・中とも初の５割超…文科省「全ての学校に置かれるよう促す」】
　公立校で学校図書館や教室に新聞を置いている割合が、小、中ともに初めて５割を超えたことが２９日、文部科学省が行った調査で分かった。２０２０年３月時点の調査で、１６年３月の前回調査と比べ、小、中、高のいずれも置いている割合が増加。文科省は「全ての学校に置かれるよう今後も促したい」としている。
　調査によると、新聞を置いている割合は、小学校は５６・９％で前回から１５・８ポイント増、中学校は５６・８％で１９・１ポイント増、高校は９５・１％で４・１ポイント増。各校に置いている新聞の数は、小学校が平均１・６紙、中学校が２・７紙、高校が３・５紙だった。
　公立学校の図書館の１人当たりの年間貸出冊数も初めて調査。２０年３月現在、小学校は４９冊、中学校は９冊、高校は３冊と、子供の年代が上がるにつれて大きく減ることが分かった。
　このほか、図書館の運営などを担う学校司書を置く国公私立校は、２０年５月現在、小学校が６８・８％で前回（１６年４月）から１０・０ポイント増、中学校が６４・１％で６・１ポイント増だったが、高校は６３・０％で３・６ポイント減っていた。
　２０年度から順次実施されている新学習指導要領では、学校図書館を活用した学びが盛り込まれている。文科省は今後、学校司書による効果的な取り組み事例を紹介するなどして、学校図書館の充実を促していく考えだ。
(2021/7/29 読売新聞)

ほんっと官僚の暴走が止まりません。

この件で下手に大臣がやめろと介入したら
「権力の濫用がー！」
でマスゴミと一緒になって大騒ぎするのがわかっているので
内閣側からは直接的な動きが取りにくいのを良いことに
教科書検定で「従軍慰安婦」などの表記を復活させて合格としましたからね。

近年、新聞業界が「教育に新聞を！」という運動をやっていました。
それを文部科学省の官僚達が積極的に推進しているのですから
むしろ新聞業界と文部科学省との癒着、お得意の接待漬けを調べるべきでしょう。

最近の日本のマスゴミはあまりにも政治的な目的が先に立ちすぎていて
取材もろくにしないでっち上げがあたりまえ、
政治的目的を優先して偏向報道、報道犯罪しない方がおかしい
そんな状態になっていると思います。

そんな新聞を子供達の教育に使うのは子供達の教育にむしろ悪材料にしかならないと思います。
でも文科省の幹部官僚は積極的に進めている・・・と。

日本ではクロスオーナーシップが禁止されていないので
新聞、テレビ、ラジオが同一企業グループという縦糸で繋がっており、
横は総務省とくっついて談合して新規参入を一切させない独占状態となっています。

ですので本来であれば新聞社と文科省幹部の癒着を疑われる話であっても
マスゴミにはそうした事を指摘する社すらないというのが現実です。

日本のマスゴミには自由競争を促す観点から
電波オークション制などを入れないといけないと思います。

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